家を買うといくらかかる？年収・住宅の種類別の費用相場と注意点を解説

家を建てることは、人生における大きなイベントの一つです。しかし、いざ家を建てるとなると、「一体いくらかかるのか？」「何から始めれば良いのか？」と不安に思う方も多いのではないでしょうか？

この記事では、家を建てるのにかかる費用について、さまざまな要素を比較しながら詳しく解説していきます。建築費用に影響を与える要素、建築方法や工法によるコストの違い、規模や間取りによる費用の変化、土地や外構工事にかかる費用など、知っておきたい情報を網羅しました。

さらに、人によって重視するポイントが異なることを踏まえ、予算、ライフスタイル、家族構成、将来設計などを考慮して、家づくりを成功させるためのアドバイスもご紹介します。

1. 家を建てる費用の内訳

家を建てる費用は、大きく分けて以下の項目に分けられます。

• 本体工事費: 基礎工事、躯体工事、屋根工事、内装工事など、建物の構造部分にかかる費用。
• 付帯工事費: 電気工事、給排水衛生工事、空調設備工事など、建物に付帯する設備にかかる費用。
• 設計費用: 建築家の設計料や確認申請費用など。
• 諸費用: ローン手数料、印紙代、登記費用など。
• 土地購入費用: 敷地を購入するための費用。
• 外構工事費: 庭園、塀、駐車場などの外構部分にかかる費用。

それぞれの項目の平均的な金額は、以下の通りです。

項目	平均的な金額	内訳
本体工事費	1,500万円～2,500万円	基礎工事：約200万円、木工事：約500万円、屋根工事：約150万円、外壁工事：約250万円、内装工事：約400万円、サッシ工事：約200万円
付帯工事費	300万円～500万円	電気設備工事：約100万円、給排水衛生設備工事：約150万円、空調設備工事：約50万円
設計費用	100万円～200万円	建築家の設計料：約80万円、確認申請費用：約20万円
諸費用	100万円～200万円	ローン手数料：約50万円、印紙代：約10万円、登記費用：約40万円
土地購入費用	地域や広さによって大きく異なる
外構工事費	100万円～300万円	駐車場：約50万円、門扉・フェンス：約50万円、庭：約100万円

2. 建築費用に影響を与える要素

家の建築費用は、さまざまな要素によって大きく変わります。以下は、建物の構造や設計、外部要因など、主な要素とその影響について詳しく説明します。

建物の構造

• 建築方法:木造、鉄骨造、RC造など、建物の構造によって費用が異なります。一般的に、木造住宅は鉄骨造やRC造に比べて建築費用が安価ですが、耐火性や耐久性は劣ります。鉄骨造は木造よりも耐火性や耐久性に優れていますが、RC造に比べるとコストは低くなります。RC造は最もコストがかかりますが、耐火性、耐久性、遮音性に優れています。
• 工法:在来工法、ツーバイフォー工法など、建築工法によっても費用が変わります。在来工法は、日本の伝統的な工法で、柱や梁で建物を支える構造です。設計の自由度が高い一方、施工に手間がかかり、コストが高くなる傾向があります。ツーバイフォー工法は、北米で発達した工法で、枠組壁工法とも呼ばれます。工場で部材を規格化して生産するため、施工期間が短く、コストを抑えられるメリットがあります。

建物の設計

• 家の規模:延床面積が大きくなるほど、建築費用も高くなります。延床面積が10坪増えるごとに、数百万円の費用増を見込む必要がありますが、これは建物の形状や使用する材料、設備などによって大きく変動します。
• 間取り:部屋数や配置、開口部の大きさなどによって費用が変動します。部屋数が多いほど、壁や建具が必要になるため、費用が高くなります。また、リビングやダイニングなどの広い空間を作る場合は、構造上、柱や梁を太くする必要があるため、費用が増加します。
• 建物の形状:建物の形状が複雑になるほど、建築費用は高くなります。例えば、凹凸が多い形状や、斜めの壁が多い場合は、材料や人員が多く必要となるため、費用が増加します。シンプルな形状の家を設計することで、コストを抑えることができます。

設備・材料

• 設備のグレード: キッチン、浴室、トイレなどの設備のグレードによって費用が変わります。例えば、システムキッチンは、メーカーや機能、素材によって数十万円から数百万円まで価格が 変化します。
• 建材:使用する木材やタイルなどの建材の種類や品質によって費用が異なります。例えば、外壁にサイディングを使用する場合、窯業系サイディング、金属系サイディング、木質系サイディングなど、さまざまな種類があり、それぞれ価格が異なります。また、内装に使用する木材も、杉やヒノキなどの国産材は、輸入材に比べて高価になる傾向があります。

外部要因

• 施工業者:施工業者の規模や技術力によって費用が異なります。大規模なハウスメーカーは、大量仕入れによって材料費を抑えられますが、広告費や人件費などの経費が大きいため、中小の工務店に比べて建築費用が高くなる傾向があります。一方、中小の工務店は、地域密着型で、顧客の要望に合わせた柔軟な対応が可能な場合があり、ハウスメーカーよりもコストを抑えられる可能性があります。また、施工業者の選定においては、経験豊富な現場監督がいることも重要です。現場監督の能力によって、工程管理や品質管理がスムーズに行われ、無駄なコストを削減できる可能性があります。
• 地域:地域によって人件費や材料費が異なるため、建築費用も変動します。都市部では、人件費や地価が高いため、郊外に比べて建築費用が高くなる傾向があります。

重要な要素

上記の中でも、特に建材と家の規模は、建築費用に最も大きな影響を与える要素です。 建築費用を抑えたい場合は、これらの要素を慎重に検討することが重要です。

3. 建築方法と工法によるコスト比較

代表的な建築方法と工法のコストを比較してみましょう。

建築方法	工法	特徴	コスト	耐久性	耐火性	設計の自由度
木造	在来工法	日本の伝統的な工法。柱や梁で建物を支える。	やや高価	中	低	高い
木造	ツーバイフォー工法	北米で発達した工法。枠組壁工法とも呼ばれる。	安価	高い	中	やや低い
鉄骨造	軽量鉄骨造	比較的軽い鉄骨を使用する。	中程度	中	中	高い
鉄骨造	重量鉄骨造	太い鉄骨を使用する。高層建築にも利用される。	高価	高い	高い	高い
RC造	鉄筋コンクリート造	鉄筋とコンクリートで建物を構成する。	高価	高い	高い	高い

一般的に、木造住宅は鉄骨造やRC造に比べて建築費用が安価です。 しかし、耐火性や耐久性は劣ります。鉄骨造は木造よりも耐火性や耐久性に優れていますが、RC造に比べるとコストは低くなります。RC造は最もコストがかかりますが、耐火性、耐久性、遮音性に優れています。

それぞれの工法の特徴をわかりやすく説明すると、

• 在来工法: 木材を柱や梁として組み立てる、日本の伝統的な工法です。家の骨組みを一つずつ現場で組み立てるため、自由度の高い設計が可能です。しかし、施工に手間がかかり、工期が長くなる傾向があります。
• ツーバイフォー工法: 2インチ×4インチの規格化された木材を枠組みのように組み合わせて壁を作る工法です。例えるなら、レゴブロックのように、木材を積み重ねて家を建てていくイメージです。工場で部材を事前に加工するため、現場での作業が少なく、工期が短いのが特徴です。

コストと性能のバランス

RC造は、優れた耐久性と耐火性を備えていますが、建築費用が高額になります。木造住宅は、建築費用を抑えられますが、耐火性や耐久性でRC造に劣ります。それぞれのメリットとデメリットを理解し、予算と必要な性能を考慮して、最適な建築方法を選ぶことが重要です。

4. 家の規模、間取り、設備による費用の変化

家の規模が大きくなるほど、建築費用も高くなります。延床面積が10坪増えるごとに、数百万円の費用増を見込む必要がありますが、これは建物の形状や使用する材料、設備などによって大きく変動します。 例えば、同じ延床面積でも、平屋建てよりも2階建ての方が、基礎や屋根の面積が小さくなるため、建築費用を抑えられる場合があります。

間取りも建築費用に影響を与えます。部屋数が多いほど、壁や建具が必要になるため、費用が高くなります。また、リビングやダイニングなどの広い空間を作る場合は、構造上、柱や梁を太くする必要があるため、費用が増加します。

設備のグレードも費用に大きく影響します。キッチンや浴室、トイレなどの設備は、グレードによって価格が大きく異なります。例えば、システムキッチンは、メーカーや機能、素材によって数十万円から数百万円まで価格が変化します。

5. 土地、地盤改良、外構工事にかかる費用

土地の購入費用は、地域や広さ、用途地域によって大きく異なります。 都市部では郊外に比べて土地価格が高く、同じ地域でも駅からの距離や周辺環境によって価格が変動します。

• 用途地域: 土地には、住宅地、商業地、工業地など、さまざまな用途地域があります。住宅地に指定されている土地は、商業地や工業地に比べて価格が高くなる傾向があります。
• 住宅地: 住宅地の中でも、第一種低層住居専用地域、第二種低層住居専用地域、第一種中高層住居専用地域、第二種中高層住居専用地域など、さまざまな種類があり、建ぺい率や容積率が異なります。建ぺい率や容積率が高い地域は、より多くの床面積を確保できるため、土地の価格も高くなる傾向があります。
• 農地: 農地は、住宅地や商業地に比べて価格が安い傾向があります。しかし、農地を住宅用地として利用するには、農地転用許可を得る必要があり、手続きや費用がかかります。

地盤改良費用は、地盤の強度が不足している場合に必要となる費用です。地盤調査の結果によっては、数百万円の費用がかかることもあります。

外構工事費用は、庭園、塀、駐車場などの外構部分にかかる費用です。門扉やフェンスの種類、植栽の有無などによって費用が変わります。

6. ローン金利や税金などの諸費用

住宅ローンを利用する場合、ローン金利や手数料などの諸費用が発生します。 金利は金融機関や借入期間によって異なり、数千万円の住宅ローンを組む場合は、金利の差が返済総額に大きく影響します。

住宅ローンの取得

住宅ローンを組むには、以下の手順を踏む必要があります。

1. 事前審査: 借入希望額や返済計画を基に、金融機関が融資可能かどうかを審査します。
2. 本審査: 事前審査を通過後、より詳細な審査が行われます。収入や資産、勤務先などを確認し、最終的な融資額が決定されます。
3. 金銭消費貸借契約: 融資条件に合意したら、金融機関と金銭消費貸借契約を締結します。
4. 抵当権設定: 住宅に抵当権を設定します。
5. 融資実行: 契約に基づき、金融機関から融資が実行されます。

住宅の購入や建築には、以下のような税金がかかります。

• 登録免許税: 所有権移転登記や抵当権設定登記の際に必要な税金。
• 不動産取得税: 住宅を取得した際に課税される税金。
• 固定資産税: 住宅を所有している限り毎年課税される税金。

これらの諸費用も考慮して、資金計画を立てる必要があります。

7. 何を基準に家を選べば良いのか？

人によって住宅に求めるものは異なります。予算、ライフスタイル、家族構成、将来設計などを考慮して、何を基準に家を選べば良いのか考えてみましょう。

基準	説明	例
予算	建築費用だけでなく、土地購入費用、外構工事費用、諸費用、ランニングコストなども考慮して、無理のない予算を設定しましょう。	年収や貯蓄額、毎月の返済可能額などを考慮して、予算の上限を決定する。
ライフスタイル	夫婦共働きなのか、子供が何人いるのか、どのような趣味を持っているのかなど、ライフスタイルによって必要な家の広さや間取りは異なります。	共働き夫婦で、家事の負担を軽減したい場合は、家事動線を考慮した間取りや、食洗機や乾燥機などの家事家電を導入する。
家族構成	子供の成長や親との同居など、将来の家族構成の変化も考慮して、間取りや部屋数を決めましょう。	子供部屋は、将来、間仕切りで2部屋に分けられるように設計しておく。
将来設計	将来、家を売却する可能性がある場合は、資産価値の高い地域や間取りを選ぶことも重要です。	駅からの距離や周辺環境、間取りの柔軟性 などを考慮して、資産価値が維持しやすい家を選ぶ。
ランニングコスト	光熱費や修繕費などのランニングコストも考慮しましょう。	断熱性能の高い住宅や省エネ設備を導入することで、光熱費を削減する。

8. 建築費用を削減するための方法

建築費用を削減するには、以下の方法が考えられます。

• 間取りをシンプルにする: 部屋数を減らしたり、廊下を短くしたりすることで、建築費用を削減できます。
• 建材を見直す: 高価な建材ではなく、コストパフォーマンスの高い建材を選ぶことで、費用を抑えられます。
• 設備のグレードを抑える: 必要最低限の機能を備えた設備を選ぶことで、費用を削減できます。
• 施工業者を慎重に選ぶ: 複数の施工業者から見積もりを取り、比較検討することで、費用を抑えられます。
• 補助金・助成金制度を利用する: 省エネルギー住宅や耐震住宅を建てる場合、補助金や助成金制度を利用できる場合があります。 例えば、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）を建設する場合、国から補助金を受けることができます。ZEHとは、高断熱化や省エネ設備の導入により、年間の一次エネルギー消費量を正味（ネット）でゼロにすることを目指した住宅です。

費用と理想のバランス

限られた予算の中で理想の家を建てるためには、優先順位をつけることが重要です。 꼭 必要 な機能や設備を優先し、それ以外の部分でコストを削減することで、費用と理想のバランスを取ることができます。例えば、リビングの広さを確保するために、寝室の広さを少し狭くする、などの工夫が考えられます。

9. 結局大体いくらかかるものなのか？

で、結局いくらかかるの？
おおよその費用感が知りたいというのは当然の疑問ですよね。

全国平均の建物価格と土地価格を基に、具体的な金額を算出してみましょう。

国土交通省の令和3年度の調査によると、全国平均の住宅建築費は約3,064万円です。これは、延床面積約35坪の木造住宅を想定した場合の金額です。

一方、土地価格は地域によって大きく異なりますが、全国平均は約16万円/坪です。[4] 延床面積約35坪の住宅を建てる場合、約100坪の土地が必要となりますので、土地価格は約1,600万円となります。

これらの金額を合計すると、建物価格と土地価格の合計は約4,664万円となります。

ただし、これはあくまでも全国平均であり、実際にはさまざまな要素によって費用が変動します。

土地価格を調べるにはこういうサイトがおすすめです。

土地価格相場が分かる土地代データ｜公示地価・基準地価・地価マップ・推移

日本全国の土地価格データを掲載しています。2024年［令和6年］の最新の公示地価も掲載。地価マップ、土地価格相場、地域別平均値、地価ランキング、地価推移が分かります。「土地価格相場が分かる土地代データ」は、国土交通省発表による公示地価、基準地価に基づいています。日本全土の土地価格は、平方メートル単位で平均21万7114...

tochidai.info

これらの要素を考慮すると、住宅の建築費用は2,000万円台から5,000万円台まで幅広く変動する可能性があります。

より正確な費用を知るためには、ハウスメーカーや工務店に相談し、具体的なプランや見積もりを作成してもらうことをおすすめします。

おすすめYoutube動画

続いて、専門家の方の意見を見ていきましょう。

おすすめのYoutube動画を紹介します。

【2024年版】ハウスメーカーの注文住宅も規格住宅も、予算別に全てまとめました！【坪単価】

【2024年版】ハウスメーカーの注文住宅と規格住宅の価格を徹底解説！予算別で最適な住宅選び

住宅購入は、人生における大きな決断の一つです。特に、注文住宅を建てるのか、規格住宅を選ぶのか、また、どのハウスメーカーにするのか、多くの選択肢の中から最適なものを選ぶのは難しいでしょう。今回の記事では、**YouTube動画「【2024年版】ハウスメーカーの注文住宅も規格住宅も、予算別に全てまとめました！【坪単価】」**の内容をもとに、住宅購入にかかる費用や、予算に応じたハウスメーカーの選び方について解説します。この動画では、各ハウスメーカーの商品ごとの価格を予算別にまとめられており、非常に参考になります。

ハウスメーカー選びの落とし穴：価格は商品によって大きく異なる

まず、重要なポイントとして、同じハウスメーカーでも、商品によって価格が大きく異なるという点があります。ハイブランドのメーカーは手が届かないと思われがちですが、規格住宅であれば予算内に収まることもあります。逆に、比較的安いと思っていたメーカーでも、断熱性能を上げると予想以上に高くなることもあります。そのため、ハウスメーカーを選ぶ際には、まず予算を明確にし、その予算内でどのような家が建てられるのかを具体的に検討する必要があります。

住宅価格の計算方法：坪単価と諸費用

住宅価格を考える上で、坪単価という言葉をよく耳にするでしょう。この動画では、坪単価（畳2枚分の価格）に消費税をかけ、さらに800万円から1000万円程度の諸費用（カーテン、外構、諸経費など）を加えたものが、大まかな住宅価格の目安になると解説しています。

ただし、この800万円から1000万円という諸費用はあくまで目安であり、特にハイブランド系のハウスメーカー（積水ハウス、住友林業など）では、外構や照明にもこだわりたくなると、費用がさらに増える傾向があります。一方、ミドルコスト系のメーカーや、土地があまり広くない場合は、この目安の範囲内に収まることもあります。

予算別の住宅タイプとハウスメーカー

この動画では、予算別に住宅タイプと具体的なハウスメーカーが紹介されています。以下に、それぞれの価格帯と特徴をまとめます。

1. 1000万円台の住宅

• 建売住宅: 最も価格を抑えられるのが建売住宅です。間取りを選ぶことはできませんが、土地にこだわりがなく、価格を最優先したい場合には適しています。飯田グループや飯田建設などが積極的に展開しています。
• オープンハウス: 土地の仕入れに強く、都市部で一戸建てを希望する方におすすめです。1000万円台で家を建てることができます。
• 企画住宅: 注文住宅よりも価格を抑えられます。アイフルホームのロディナ、桧家住宅のスマートワン、一条工務店のハグミーなどが該当します。間取りの自由度は低いですが、コストパフォーマンスに優れています。一条工務店のハグミーは、初期プランでは太陽光や床暖房は付いていませんが、オプションで追加可能です。
• ビルダーや地元工務店: 地域によっては、1000万円台で家を建てられるビルダーや地元工務店もあります。

この価格帯の住宅は、断熱性やメンテナンス性に優れているわけではないため、将来的なメンテナンス費用を考慮する必要があります。ただし、65歳以上で現金一括購入を考えている場合や、メンテナンス費用を準備できる場合は、問題ないでしょう。

2. 2000万円台の住宅（ボリュームゾーン）

• 坪単価70万円〜90万円台後半: この価格帯には、多くのメーカーが該当します。
• クレバリーホーム、アキュラホーム、大本組、桧家住宅スマートワンカスタム: これらのメーカーが、2300万円程度の価格帯で多く見られます。
• 三井ホームセレクト、ダイワハウス: 企画住宅で、2000万円台前半で家を建てることが可能です。三井ホームは、以前は坪単価100万円を超える憧れのブランドでしたが、企画住宅によって手が届きやすくなりました。
• トヨタホーム神聖LQ、パナソニックホームズベセ: ハイブランド系の企画住宅も、この価格帯に入ってきており、選択肢が広がっています。

この価格帯では、木造軸組工法を採用しているメーカーが多く、内壁の微調整が可能で、注文住宅のような自由度の高い設計ができます。一方、大手ハイブランド系の企画住宅は、間取りの自由度は低いですが、高品質で安心感があります。

3. 3000万円台以上の住宅

• 坪単価100万円以上: 積水ハウス、ヘーベルハウス、三井ホームの自由設計タイプ、住友林業などのハイブランド系メーカーが中心となります。
• 積水ハウスノイエ: 積水ハウスの姉妹ブランドで、2000万円台で家を建てることができます。
• 積水ハウス、ダイワハウス マレ: 建物だけで30坪4000万円を超えることもあります。

この価格帯の住宅は、打ち合わせに時間がかかり、要望を叶えようとすると費用がどんどん上がっていく傾向があります。契約時には、費用が増えることを想定しておく必要があります。

ハウスメーカー選びのポイント：予算だけでなく、性能や要望を考慮する

ハウスメーカーを選ぶ際には、価格だけでなく、断熱性や耐震性、デザイン性、間取りの自由度、メンテナンス性など、様々な要素を考慮する必要があります。ハイブランドだからといって、必ずしも断熱性が高いわけではありません。例えば、断熱性を重視するならバランス重視型のメーカー、大空間を求めるなら鉄骨メーカーや住友林業、アキュラホームなどが適しているかもしれません。

また、土地にお金をかけたい場合は、建物の費用を抑える必要があります。どのメーカーが一番良いかは、顧客の要望によって異なります。

住宅購入のトレンド：規格住宅の増加

最近の傾向として、物価上昇などにより、注文住宅の価格が上昇しています。そのため、各ハウスメーカーは、価格を抑えるために企画住宅を積極的に展開するようになっています。注文住宅にこだわるのか、企画住宅でも良いのか、検討する余地があるでしょう。

注文住宅の相場・価格は？ 家を建てる費用や流れをライフプランナーが解説！

【住宅購入】後悔しないためのライフプランニング：家を建てる前に知っておくべきこと

住宅購入は人生における大きな決断の一つです。多くの方が「いつかはマイホームを」という夢を抱く一方で、実際に家を建てた後に「こんなはずではなかった…」と後悔するケースも少なくありません。今回の記事では、住宅購入で後悔しないために、事前にしっかりとライフプランを立てることの重要性を解説したYouTube動画の内容を元に、家を建てる前に知っておくべきことをご紹介します。

なぜライフプランが重要なのか？

家を建てる際、多くの人が住宅ローンの返済額や頭金など、初期費用にばかり目を向けがちです。しかし、家を建てた後の生活は、住宅ローン返済だけでなく、固定資産税、メンテナンス費用、光熱費、教育費、生活費、将来的な車の買い替え費用、家族旅行の費用など、様々な支出を伴います。これらの費用を考慮せずに住宅購入を進めてしまうと、後々家計が破綻してしまう可能性もあります。

この動画では、**「家づくりは人生づくり」**という考え方を提唱しており、家を建てるという行為は、単に住む場所を確保するだけでなく、その後の人生設計全体に大きな影響を与えることを示唆しています。そのため、家を建てる前に、将来を見据えた綿密なライフプランを作成することが不可欠です。

ライフプランナーの選び方

ライフプランを作成する上で、FP（ファイナンシャルプランナー）のサポートを受けることは非常に有効です。しかし、FPであれば誰でも良いというわけではありません。特に、住宅購入に関するライフプランを作成する際には、住宅ローンや住宅に関する知識が豊富なFPを選ぶことが重要です。

住宅購入に特化していないFPに相談すると、住宅ローン以外の知識が不足しているため、結果的に後悔するケースが多いようです。例えば、保険を販売することを目的としたFPや、ハウスメーカーと結託して、住宅購入ありきのライフプランを作成するFPも存在します。

このようなFPに依頼してしまうと、自分にとって本当に必要な情報が得られなかったり、不要な商品を買わされたりする可能性もあるため、注意が必要です。FPを選ぶ際には、過去の実績や得意分野、住宅に関する知識などをしっかりと確認するようにしましょう。

ライフプランの具体的な作成方法

この動画では、「未来予報図」というソフトを使って、具体的なライフプランを作成する過程を紹介しています。ライフプラン作成のステップは以下の通りです。

1. 家族構成のヒアリング: まず、家族構成や年齢、子供の有無などの基本情報をヒアリングします。
2. 収入の把握: 次に、世帯の収入を把握します。現在の収入だけでなく、将来の昇給や転職、退職金、年金なども考慮に入れる必要があります。
3. 支出の把握: 教育費、生活費（食費、光熱費、通信費、日用品費、趣味娯楽費など）、自動車関連費用、保険料、サブスクリプション費用、医療費など、様々な支出を詳細に把握します。特に、教育費は最もお金がかかるパターンを想定し、支出は厳しめに見積もる必要があると述べています。
4. 将来のイベントの考慮: 結婚、出産、子供の進学、車の買い替え、家族旅行など、将来のイベントにかかる費用を考慮します。
5. 資産状況の把握: 現在の貯蓄額や投資状況、保険などを把握します。
6. 住宅ローンの検討: 住宅ローンの借入額、金利、返済期間などを考慮し、将来の返済計画を立てます。この際、変動金利ではなく、固定金利でシミュレーションすることが重要です。
7. シミュレーションの実施: これらの情報を元に、100歳までの資金計画をシミュレーションします。
8. 現状の把握と課題の洗い出し: シミュレーション結果を基に、現状の課題や将来のリスクを洗い出します。
9. 改善策の検討: 課題を解決するための具体的な改善策を検討します。例えば、節約、収入アップ、資産運用などです。
10. 定期的な見直し: 作成したライフプランは、定期的に見直しを行い、現状に合わせて修正していく必要があります。

住宅ローンの上限を知る

住宅ローンを組む際には、「借りられる額」ではなく「返せる額」を知ることが大切です。多くの人が、住宅ローン審査に通る金額をそのまま住宅購入の予算にしてしまいがちですが、これは非常に危険です。

この動画では、住宅ローンの上限を知っておくことの重要性を強調しています。住宅ローンの上限を知ることで、住宅購入の際に、予算内で本当に必要なものを選択することができるようになります。上限を知らずに、不安から安いものばかりを選んでしまうと、結果的に満足度の低い家になってしまう可能性があります。

また、上限を把握していれば、住宅購入後も安心して生活を送ることができます。住宅購入後、急な出費が必要になった場合でも、予算内に収まるように調整できるため、生活が破綻するリスクを減らすことができます。

住宅の性能とコスト

住宅の性能は、その後の生活費に大きく影響します。低性能の住宅は、初期費用は安くても、光熱費やメンテナンス費用がかさみ、結果的にコストが高くなる可能性があります。

一方、高性能住宅は、初期費用は高くなりますが、断熱性や気密性が高いため、光熱費を抑えることができます。また、耐久性も高いため、メンテナンス費用も抑えることができます。

この動画では、高性能住宅と低性能住宅の比較を行い、長期的に見ると高性能住宅の方が経済的であることを示しています。また、高性能住宅は売却する際にも、より高く売れる可能性があると述べています。

資金の運用

ライフプランを作成することで、自分にどのくらいの余力があるのかを把握することができます。余剰資金は、銀行に預けておくだけでなく、NISAなどの制度を活用して、効率的に運用していくことが重要です。

この動画では、ライフプランに基づき、余剰資金を適切に運用することで、将来の資産を大きく増やすことができることを示しています。

9. まとめ

家を建てるには、多額の費用がかかります。建築費用だけでなく、土地購入費用、外構工事費用、諸費用、ランニングコストなども考慮して、慎重に資金計画を立てる必要があります。

建築費用は、建築方法、工法、家の規模、間取り、設備のグレードなど、さまざまな要素によって大きく変動します。人によって重視するポイントも異なるため、予算、ライフスタイル、家族構成、将来設計などを考慮して、最適な家づくりを行いましょう。

家づくりは、人生における大きな決断です。この記事で紹介した情報を参考に、 慎重に計画を進め、理想のマイホームを実現してください。